団塊の世代とは 今何歳

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
スポンサーリンク

団塊の世代とは 今何歳 1

日本で一番人口が多い世代は「65~69歳」

総務省統計局が、今年(2017年)1月1日時点の日本の人口推計を発表しています。
1月1日時点の、日本の人口は「1億2,686万人」でした。


これは2016年1月1日よりも、17万人少なく、0.13%減少しています。
5歳区切りで年齢別に見ると、「65~69歳」が1,024万人で、一番多くなっています。

この年代は、戦後のベビーブームによって人口が多く、今回の調査でも唯一、1千万人を超えています。

また、この年代のうち、特に人口が多い1947年~1949年生まれを「団塊の世代」と呼びます。

画像引用元)https://goo.gl/IMc7RG

団塊の世代とは 今何歳 2

“団塊世代”と“団塊ジュニア”あの時の年齢は?

2つの団塊ジュニアとは、「団塊世代に次ぐ出生数が多い世代」と、「両親がともに団塊世代と認められる世代」の2つの意味があります。
「団塊世代に次ぐ出生数が多い世代」とは、具体的に1971~1974年(昭和46~49年)生まれの世代のことです。

画像引用元)https://goo.gl/LprdQe

団塊の世代とは 今何歳 3

あなたはどこ?○○世代だけで特徴はわかる!?世代間格差も浮き彫りに!

新人類世代

成熟した成人として、社会を構成する一員の自覚と責任を引き受けることを拒否し、社会そのものが一つのフィクション(物語)であるという立場をとるとされた。

1961年生まれから1970年生まれまでと定義されることが多く、「新人類世代」とも呼ばれる。1960年代前半生まれは共通一次試験を始めて経験した、「共通一次世代」とも重なる。

バブル世代

日本のバブル期に就職した世代であり、労働市場の分野では、バブル景気(第11循環拡張期、1986年(昭和61年)11月から1991年(平成3年)2月)による売り手市場時(概ね1988年(昭和63年)から1992年(平成4年))に新入社した世代を「バブル世代」と呼ばれる。

世渡り上手で、対外的な人当たりも柔らかく、コミュニケーション能力が高いと評される反面、自分の対外的な評価をとても気にし、他人との比較で劣等感を持ちやすい「見栄っ張り」の気質がある。

しらけ世代

日本の学生運動が下火になった時期に成人を迎えた、政治的無関心が広まった世代を指す語。1980年代には、世相などに関心が薄く、何においても熱くなりきれずに興が冷めた傍観者のように振る舞う世代を指した。また、真面目な行いをすることが格好悪いと反発する思春期の若者にも適用された。”
いちご世代(団塊ジュニア)

“日本において、1971年(昭和46年)から1974年(昭和49年)までのベビーブームに生まれた世代。”

この世代は、日本が豊かさを実現した1970年~1985年頃に幼少期を送っていますが、反序列の「自由・平等・博愛」の思想が、男女平等の教育システムなどを通じて精神的にも肉体的にも刷り込まれてきました。

出典)ウィキペディア

画像引用元)https://goo.gl/eD6Xm8

団塊の世代とは 今何歳 4

団塊ジュニア世代の特徴と年齢は何歳?ゆとり世代とは違う?

団塊の世代が親になり毎年200万人以上の子供が生まれた世代、1970年代前半生まれを「団塊ジュニア世代」といって2017年に47~43歳になるあたりの世代を対象に言われることが多いです。

この世代は、人数が多いので受験戦争、せっかくいい大学に入っても就職氷河期という時代に突入し、正規雇用者になるのは困難で、しかも結婚出産にまで影響。
従って、第三次ベビーブームの到来はありません。

この世代の特徴としては、インターネットの普及した時期に社会人となっているのが特徴です。そのため、ネット文化の担い手の中心として新しい機器やゲームなどを使いこなす人が多くなった世代とも言えると思います。

また、この世代を象徴するかのように「貧乏くじ世代」「不運の世代」ともいわれることもあります。貯蓄額も少ないことも特徴的。彼ら彼女たちには団塊世代である自身の親の介護問題が待ち構えており、自身の年金支給に対しても不安を感じる世代であると言えるのではないでしょうか。

画像引用元)https://goo.gl/MLvgsO

団塊の世代とは 今何歳 まとめ

こうして世代ごとの特徴をまとめてみますと、それぞれの時代を背景に世代の価値観が生まれ、世代間の価値観の差を感じる要因となっています。

団塊の世代に関しては、批判的な声を聞くことが多々あると思いますが、今現在の職場を振り返ってみると、団塊の世代の方々はとてもいい思いをした世代とも言えるのではないでしょうか。

だからと言って、どこの組織も衰退するわけにいきませんから、教育に対する投資を組織として継続していくことが必要になります。しかし、家庭の収入の差で子供に受けてもらう教育の水準に開きがるように、収益性の高い業種、利益を出し続けている企業においては、社内教育にも投資は可能でありますが、そうではない企業においては現場の管理・監督者任せになっているような気がしてなりません。

この先、自分が勤める会社が未来永劫、存続するためには社員の教育についてある一定水準の保ちながら、継続して社内教育体制をいち早く確立させる必要があると感じます。

スポンサーリンク
スポンサーリンク




スポンサーリンク




シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする

スポンサーリンク
スポンサーリンク